残存期間とは、債券などの債務証券において、現在から満期償還日までの残りの期間を指します。この期間中、発行体は債券保有者に対してクーポン（利子）を定期的に支払う義務を負います。債券が最終的な満期日を迎えると、発行体は投資家に対して額面金額（パー・バリューまたはフェイス・バリュー）を償還しなければなりません。
この期間は、債券の市場価格や最終利回りを決定する上で重要な要素となります。一般的に債券はその期間の長さによって分類され、短期債は通常3年以内、中期債は4年から10年、長期債は10年から30年とされています。投資家は、期間が長くなるほどリスクを負う期間が延びるため、より高い金利が設定される傾向があることを認識しておく必要があります。
多くの債券には固定された償還スケジュールがありますが、特定の条項が付帯している場合には残存期間が変動することがあります。コール条項、プット条項、転換権などの機能により、発行体や投資家が当初の満期日よりも前に債券の期間を変更できる場合があります。投資家が自身の流動性ニーズや期待収益率に合わせてポートフォリオを管理する上で、こうした変更の可能性を理解しておくことは不可欠です。