ロブスタートラップ（Lobster Trap）とは、中小企業が敵対的買収から身を守るために用いる防衛戦略の一つです。企業定款に特定の条項を盛り込むことで、議決権の蓄積を通じて支配権を得ようとする攻撃的な投資家の影響力を効果的に制限します。
この仕組みは、転換社債や優先株などの転換証券を10％以上保有する株主が、それらの資産を議決権付株式に転換することを禁止するルールを適用することで機能します。これらの投資家は議決権比率を高めることが阻止されるため、買収を強行するために必要な影響力を得ることができません。この戦略は、転換社債、優先株、社債、ワラントなど、さまざまな金融商品に適用されます。
例えば、大企業が転換社債を大量に購入して中小企業を買収しようとした場合、ターゲット企業はロブスタートラップ条項を発動できます。この措置により、買収側は債券を議決権付株式に転換することが即座に阻止され、企業の独立性に対する脅威が無力化されます。この戦術は、ポイズンピル（毒薬条項）やホワイトナイト（白馬の騎士）といった他の防衛策と併用されることがよくあります。