敵対的買収とは、買収側企業が対象企業の現経営陣の明確な反対を押し切って買収を試みることを指します。双方が条件を交渉する友好的買収とは異なり、この戦略では買収側が経営陣を迂回して直接事業の支配権を獲得しようとします。
買収を成功させるために、買収側は通常、対象企業の議決権株式の50％超を取得する必要があります。これは多くの場合、既存の株主から直接株式を買い取る公開買付け（TOB）や、現取締役を解任し買収を支持する人物に入れ替えるよう株主に働きかける委任状争奪戦（プロキシ・ファイト）を通じて行われます。
対象企業は、こうした買収を防ぐために防衛策を講じることがあります。一般的な戦略には、買収側の意欲を削ぐ「ポイズンピル（毒薬条項）」や、対象企業が逆に買収側を買い取ろうとする「パックマン・ディフェンス」などがあります。さらに、買収が成立した際に解任される経営幹部に多額の報酬を支払う「ゴールデン・パラシュート」を導入することで、買収側の買収コストを引き上げる手法も用いられます。