減価償却後原価とは、固定資産の取得原価から、それまでに計上された減価償却累計額を差し引いた現在の価値を指します。純帳簿価額、残存価額、または調整後取得原価とも呼ばれ、この数値は資産の当初取得原価のうち、まだ費用として配分されていない部分を反映しています。この会計上の指標は、内部の会計記録ではなく需給によって決定される市場価値とは区別する必要があります。
この手法は、資産の耐用年数にわたって記録上の価値を体系的に減少させることで機能します。この減少を追跡することで、企業は資本支出の傾向を評価し、会計手法の正確性を検証することができます。財務諸表において資産を現在の価値で一貫して表示できるため、企業は資産が生み出すキャッシュフローを、その残存帳簿価額と照らし合わせて測定することが可能になります。
例えば、建設会社が5万ドルでクレーンを購入し、15年の耐用年数終了後に部品として5,000ドルで売却できると判断した場合、この5,000ドルが減価償却後原価（または残存価額）となります。この15年間で、会社は合計45,000ドルの減価償却を記録することになります。このプロセスにより、財務記録は時間の経過に伴う資産価値の消費を正確に反映することができます。