減価償却累計額とは、特定の長期資産の取得時から特定の日付までに計上されたすべての減価償却費の合計額です。これは評価勘定（控除勘定）として機能し、貸借対照表において資産の取得原価を相殺する貸方残高を持ちます。投資家は、固定資産の総額からこの金額を差し引くことで、その資産の現在の帳簿価額（簿価）を算出することができます。
この勘定科目は、資本的支出である資産のコストを、その耐用年数にわたって得られる経済的便益と対応させるために使用されます。企業が減価償却を記録する際、損益計算書上の減価償却費を借方に計上すると同時に、貸借対照表上の減価償却累計額を貸方に計上します。各会計年度末にリセットされる費用勘定とは異なり、減価償却累計額の残高は資産の耐用年数を通じて増加し続けます。
例えば、ある企業が10,000ドルの機械を購入し、毎年1,000ドルの減価償却を記録する場合、減価償却累計額は毎年1,000ドルずつ増加します。6年後、貸借対照表には6,000ドルの減価償却累計額が計上されます。これにより、機械の帳簿価額は4,000ドルに減額され、その資産が事業に対して持つ残存価値をより明確に示すことができます。